2010年04月01日

ジャニーズ事務所「現場に現れた事実ない」(スポーツ報知)

 26日午後4時20分ごろ東京・原宿の竹下通りで、多数の人が折り重なるように倒れ、13〜14歳の少女4人が吐き気や胸の痛みなどを訴え、病院に緊急搬送された。警視庁や現場にいた女性によると、「芸能人がいる」とのうわさが流れ、ひと目見ようと興奮した女性が殺到したとみられる。

 ジャニーズ事務所には騒動直後から報道各社からの問い合わせが殺到。所属の山下智久、Hey!Say!7らが「現場に現れた」といううわさについて「そのような事実はございません」とコメントした。

 事務所関係者によると、騒動が起こった時間は、山下は都内で仕事の打ち合わせ。

 Hey!Say!は近くの代々木第一体育館で春の高校バレーのイベントに出席していたが、終了後は都内の別の場所でコンサートのリハーサルを行ったという。

指定弁護士3人を選任 JR福知山線脱線事故で神戸地裁(産経新聞)
4万年前に未知の人類か=ロシア南部洞穴に小指の骨−DNA解析で主張・国際チーム(時事通信)
貨物船同士衝突、2人不明=船長重傷、1隻沈没−鳴門海峡・徳島(時事通信)
3月末で平日昼間割引終了=夜間、週末は継続−首都・阪神高速(時事通信)
拉致被害者家族会、蓮池透さんの退会決議(読売新聞)
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2010年03月31日

<サッカー>香川・丸亀高女の写真発見 大正期にはかま姿で(毎日新聞)

 大正期、はかま姿でサッカーボールを追う香川県丸亀市の県立丸亀高等女学校(現丸亀高)の生徒たちの写真が、同市立資料館で見つかった。国内にようやくサッカーが普及し始めた時代に、既にボールを追いかけていた丸亀の「なでしこジャパン」たち。写真を発見した「香川近代史研究会」の赤垣洋代表(49)は「市内に収容されていた第一次大戦のドイツ人捕虜に影響されたのでは」と推測している。

 市内の男性(故人)が1992年、資料館に寄贈した絵はがき33枚のうちの1枚。研究会が捕虜の関係資料を探していて見つけた。写真には「運動会」と説明があり、創立20周年に当たる24(大正13)年に撮影されたものらしい。

 サッカーの日本伝来は1873年とされる。1921年にようやく日本サッカー協会の前身「大日本蹴球(しゅうきゅう)協会」が発足するなど普及には時間がかかった。一方、丸亀高女の20年の資料には早くも「フットボールが盛ん」と記述されている。サッカー史に詳しいフリーライターの賀川浩さん(85)も「普及が遅かったはずの四国で女性がプレーしていたとは」と驚いている。

 市内には第一次大戦中の1914〜17年、ドイツ人用の「丸亀俘虜(ふりょ)収容所」があり、当時の陸軍省の資料に「捕虜が公園でサッカーをした」との趣旨の記録が残る。また、捕虜が来校して演奏したことがきっかけで校内にバイオリン部が設立されるなど、丸亀高女と捕虜の関係は深かったという。

 共学の進学校として有名な現丸亀高に女子サッカー部はない。当時の20年の卒業生の記念文集には「フットボールが好きで大根足になって笑われた」ともあり、悩みは現代とそう変わらないようだ。【馬渕晶子】

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2010年03月30日

疾病予防対策で勧告機関の設置を提案−日医委員会(医療介護CBニュース)

 日本医師会の「公衆衛生委員会」(委員長=辻一郎・東北大大学院教授)は、このほど取りまとめた唐澤祥人会長への答申で、現在の疾病予防対策ではエビデンスと施策との間に大きなギャップがあると指摘。日医と日本医学会が共同で、科学的なエビデンスに基づいて勧告を行う機関を設置する必要があると提言している。

 同委員会は、唐澤会長から疾病予防対策の将来展望について諮問され、2008年8月から今年1月まで協議を重ねて答申を取りまとめた。

 答申では、「『健康ブーム』の陰で、国民の生活習慣と健康レベルが悪化しているという矛盾」があり、日医にとって「看過できない事実」との危機感を示した。その上で、日医が疾病予防と健康増進の拡充に向けた取り組みをさらに強めるべきだとして、(1)縦割りの法制度の枠を超えて、国民の健康視点から保健医療を総合的に一体化する(2)疾病予防に関する健康情報・エビデンスを集積し、吟味した結果に基づいて政策提言を行うとともに、国民全般にも情報提供を行う(3)疾病予防対策に要する費用・財源の確保に向けた取り組みを強化する―必要性を指摘している。

 (1)では、ライフステージの変化によって、地域保健や学校保健などさまざまな保健サービス間を移行するにもかかわらず、その制度間の連携は「不十分と言わざるを得ない」と問題視。制度ごとの縦割りの枠を超え、感染症対策、一次予防、二次予防、さらに介護予防までのさまざまな疾病予防対策を総合的に提供できる「かかりつけ医」の役割を重視している。
 (2)では、科学的なエビデンスを集積した上で施策を立案・提言する機関の設置を提案。日本医学会に加盟する各学会のエビデンスに基づくコンセンサスなどを基に疾病予防対策を提言することは「実現可能」との見方を示し、その体制整備に期待感を示している。さらに、専門家向けだけでなく、国民全般にも情報提供などを行うよう求めている。
 (3)については、自治体財政の悪化などにより、疾病予防に支出できる経費がさらに縮減される傾向にあり、「疾病予防対策は危機を迎えている」と指摘。日医が疾病予防の拡充に向けて、戦略目標や具体的方策、財源の確保などについて国に働き掛けていくべきと主張している。


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